基本的価値観の違いを越える対話は可能か

　さらに、より巨視的にインドネシアと中国の文化関係を展望していく時、乗り越えなければならない大きな壁が存在していることに気づく。

　インドネシア共和国の国是をなす5原則は「パンチャシラ」と呼ばれる。独立時に制定された1945年憲法の前文に記載された国家の五つの存立原理の真っ先に来るのが「最高神への信仰」である。国民の圧倒的多数がイスラム教徒であるなかで、少数派の他宗教への配慮がなされていてイスラム教に特定されない表現になってはいるが、宗教を有することはインドネシア国民たることの大前提となる。

1965年にインドネシア国家は、イスラム教、キリスト教カソリック、プロテスタント、ヒンドゥー、仏教、儒教の六つを公認宗教と定めた。上述したスハルト政権の中華文化禁圧政策により儒教は公認宗教からはずされた時期もあるが、2000年ワヒッド政権の時代に復活している。

　イスラム教徒でなくてもよい。しかし無宗教を公言するのは、インドネシアではタブーといってよい。そのような国が、無神論の共産主義に拠って成立している中華人民共和国と真の意味での「心が触れあう」対話ができるのか。

　このような根本的な問いかけが、習近平インドネシア訪問直後の「ジャカルタ・ポスト」紙（10/5）に掲載されていた。問いかけの主は、ルネ・パティラジャワネというジャーナリストである。同氏は今次の中国側訪問団一行の中に行政代表ではなく中国共産党幹部が含まれており、彼らが二カ国間の外交交渉に加わっていたことを問題視し、「インドネシアは、中国との包括的なパートナーシップを強化する前に、自問すべき問いがある。マルクスレーニン主義の宣伝を禁じてきた反共政策をもはや放棄したのか、はっきりさせるべきだ」というのである。

信仰を義務づけるインドネシアと無神論共産主義の中国。水と油のような関係を調整する一つのカギは、「宗教をどう定義するか」という点にある。

中国ではかつて保守反動として弾圧した儒教を、再評価する動きが強まっているという。改革開放による現代化で家族や社会組織が大きく変容し、道徳の荒廃が叫ばれるなか、倫理規範としてその存在に注目が集まるようになったのだ。外交においても、海外における中国語、中国文化普及を担う組織に「孔子学院」の名前が冠せられている。

つまり中国政府は儒教を、「思想」「文化」とみなして、国内統治や外交に活用しようとしている。これに対して、インドネシア政府は前述した通り儒教を「公認宗教」の一つとして、国内に在住する華人の国民統合根拠となす。両政府は「儒教」の扱いに違いがあることに気づいているのだろうが、あえてこれをつめることはしない。これも、基本的価値観が異なる二つの国が相互理解、相互信頼を醸成していくための「アジア的な知恵」なのかもしれない。

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